たった一枚の図表が間違っていたぐらいなら無問題よってな「チョイ杜撰」でユル～く流れていた科学業界でしたが、彗星の如く登場した小保方が超新星のごとき杜撰さのオンパレードをやってしまい、科学業界のユルさがバレちゃった．．．
どの組織（業界）もチョイ腐敗しているものですが、調子に乗ってか知らないでか、その腐敗レベルをあまりに越えた腐敗を実践してしまった超新星バカが登場して、チョイ腐敗が明るみになってしまって業界全体がダメージを受ける．そんなよくある場面がSTAP騒動の本質であります．
念のために申しておきますと、わたしのスタンスは、
●超新星バカ（小保方）とそれに振り回される業界（理研・早稲田など）の悲喜劇を外野から観戦しているのであって、決してSTAPの科学的真実を否定する立場ではありません．まぁそれでもSTAPの真偽＝３：７ぐらいと予想しておりますが．
●理研に闇があるだろう事は承知しておりますが、理研は強いので理研の闇は成敗されないと予想します．理研の強さは、調査権、善悪決定権、処罰決定権、日程管理権、を全て抱えていることで、これなら絶対負けませんわ．三権の全てを握る独裁者みたいなもんでｗ
それで今日のニュース．理研の処分を不服とした小保方の「上告」を理研が却下したというよなハナシ． http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/science/stap_cells/?id=6115953
理研の立場に立てば「却下」は当然ですが、意外に判断が早かったなぁというのがひら感想．現状の小保方（の弁護士）は、できれば理研と復縁したいと思っているので、本気で理研と闘わないという姿勢だと見えます．ならば理研としては、その状態をなるべく長引かせたいはず．すなわち、小保方を日干しにしておく年月をなるべく長引かせたく、世間が理研を忘れるまで長引かせたく、時間は理研に味方する戦術で、いつまでも「上告」に結論しないのが理研にとって吉だと思うから．論文疑惑で調査委員長が辞任したりとゴタゴタしたので却下を急ぐのが吉と判断したのかな？
調査委員長の辞任を受けて、小保方（の弁護士）が、「不正の定義を明らかにせよ」と理研に質問していますが、これとて理研が解答しなくちゃいけない理由は無いので理研はただ無視するだけでしょう．マスコミでも「不正の定義」についての報道は少なく、事は理研に有利に進んでいます．小保方シンパはもっと騒いだらどうですか？（笑）
ともあれ「上告却下」によって、なし崩し的にせよ「有罪である」と確定したのはひと区切りだったと思います．今後は小保方サイドが名誉回復訴訟を起こして場外乱闘をエスカレートさせるかどうかが興味のポイントですが、論文のクオリティについての判例が出来てしまうというのも無粋なハナシで、「チョイ杜撰」でユル～く流れていた科学業界にはご災難ですこと．
ただし小保方への「処罰をどうするか」は今後理研が決めるらしいです．処罰を決める権利を理研が保持している事が、理研から小保方（の弁護士）へのブラフとしてまだまだ作用し続けるという、理研強しな状況はまだ続きそうです．
かしこ
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小保方氏は博士論文を提出した時点で、権利責任は、査読側審査側に移りまして、度のようにでも料理できます。
返信削除たとえばすごく良い曲があってそれとその、論文を受け取ったとします。審査官はその曲は自分の物ですから、ジャスラックに作曲登録して、上がりをもらうことが出来ます。
そして出てきた論文に瑕疵があると、そこの訂正を求め、適正であると判断されると、博士号がもらえます。一度出した博士号を撤回することは、その審査機関の破滅を意味します。
ですから博士論文は、撤回されることはありません。
STAP論文はいわば研究学説、仮説ですから、その証明に４００年掛かってもかまいません。内容の瑕疵は問題にされません。
削除始まりから終わりまで数年の成果をネイチャーが受け付け、査読して公表しただけです。
フェルマーの最終定理、ポアンカレ予想、リーマン予想 などは長く掛かって証明されました。
STAP細胞の再現実験がもし早くできれば、それはみんなに希望を与え、時間が掛かってもそれ自体は問題有りません。
しかしリケンは特許申請していて、それが通り、その製品が世に出てきて、問題を起こせば、その責任はリケンに帰することになり、研究、発明者には一銭の利益をもたらさない換わり、何ら責任を問われることはありません。
もしリケンが特許を取り下げて、STAPが本物であれば小保方氏はすぐに特許申請をすればよいのです。
研究者と、管理者の責任と権利の分界点の問題です。
今回のSTAP細胞はSTAP現象と呼び換えられたりしていますが、それすらおかしな話です。
ネイチャーの論文投稿は１日千件近くあるそうでして、そのうち６０枚の画像の２枚がおかしいと言うことが指摘できるのは、研究内部の者しかできないといわれています。
ノートは２冊出されたがそれ以外のもあるそうです、しかしこれを出さなくても、
ネイチャーを含め十分検討されていて、問題がないと判断されたのですから問題はありません、（小保方氏のPC画像は１万枚ほどといわれており、指摘前に間違って出したことも申請されていますし、それが違っていても、論文そのものの真偽を左右する者ではないといわれています）
またほかの文献の剽窃、引用先の記載がないという批判ですが、
関連研究者はそれらの文献は、既成の事実として受け入れられること、著作権がないこと、引用先の記載がないのは前期の理由で知っているはずだから、無くても問題がないこと、（良く引用があるのは探すのに管端なので便宜が図られている付録のような物なんです）
あれが出て一番損をする立場は、製薬医療関係といわれており、そちらの横槍の可能性が高いと思われます。
処罰をどうするか？
削除これはおそらく首（ただの解雇）にするだけで、懲戒解雇とかは出来ません。
もっとも、非定期雇用契約所員ですと元から退職金などは決まっていないので何ももらえない可能性が大きいですね。
手放したら、ハローのお世話にならないでも、もっと高額有利な就職口はいくらでもありますよ。
小保方氏が出来るもっとも有利な方法、
削除まずSTAP細胞の鍵となる、確定的処方箋をリケンに取られ無いこと。
発表の流れを読んでいると、どうもリケンは確定的な鍵をつかんでいないと思われる、それでなんとしてもその鍵を取りたい、というのがうがった見方です。
小保方サイドは確定的処方箋を取られない戦術を当初から実施中と思われます．ただし秘密処方があの実験ノートだったら笑っちゃって腰が抜けますがｗ
削除確定的処方箋を持って国外（とりわけ特亜）に逃げられないように、国は小保方を保護せよ、という一部の保守主義者の主張があります．一理ありますけど、そこまで気にする必要はなかろうとわたしは思っています．なぜなら、基本特許は理研に属しており、仮にunknownなノウハウがあるとしてもそれは周辺特許にすぎないだろうから、あまり悪影響にはならんのではないかと．
まぁそのunknownさが小保方サイドの駆け引きの材料なので、両陣営ともせいぜい駆け引きに精を出しておくれな
博士論文に対するW大の調査結果は、６月だか７月だかに出ると、何かで読みました．
削除http://gendai.net/articles/view/geino/150067
削除このゲンダイの報じ方、どう思われますか？ わたしはすごく不思議なんです．
ゲンダイって、反権力な報道機関ですので、今まで一貫して、親小保方、反理研の姿勢だったのが、この記事はモロに小保方をdisっています．いったいゲンダイに何が起きたのか？？？
それで、W大の調査結果も、小保方を撃墜する内容になると予想します．
削除本件は、科学業界だけでなく文科省まで巻き込んで「小保方のせいでバレちまったよ、ちくしょぅ」で一致団結しているとわたしには見えますので、全力で潰しにかかると予想．
博士論文取り消しをググッてみると、T大で１件、
削除また国によって、博士称号の違いがある。
教育側は教育だけが目的で、特にS大では膨大な量のレポート提出が求められ、
コピペは普通であったみたい、２８０件ほどが対象になるという、何でチェックをしないの？
話は換わって 国は死亡税を検討しているという、資産相当に消費税をかける模様・・とんでもない発想と思われるが・・資産家からはとっても良いが、少ない方は控除を考えているのだろうか？
大資本の場合はたいてい法人化（擬人化）されていて、死なないので、役が入れ替わるだけで、相続税も発生しない。
つくづく情けない機構になっている。
ほかには豊島区が消滅するという話、いわゆる ニューワールド戦略 が効果を現してきているのだろうか、
我が国は植民地国で２階層に分かれ下層は消滅するという。
なにせ、女性は存続の担い手であるのに、均等機会、共同参画で職業的利権飴をなめさせ、男どもは職業に就きがたく、未婚遅婚層を増やし、今またそれも取り上げられつつある。
古来、母系社会であったのが、男の腕力の時代になり、半ば奴隷化されていたこともあり、戦後、このように変化してきた。
現代ストーカーなどが厳しく罰せられるが、少し前までは、恋愛に換わる物であったり、拙の近隣の地域では、若者宿などが有って、今なら強姦罪で長期服役に成るようなことも行われていた。（合意の取り決めが有るところや無いところ、地域ではなく場所により違った）
普通は年頃の娘は外に近い部屋で寝て、金持ちなんかは一番中心に近いところに寝かし、（力関係）、違えると七部、八部などがあった。
都会でない地域は、知り合える範囲も狭く、選択は、近くか、何らかの遠縁から写真一つや親たちが勝手に決めていた、（地域、階層によって違う）、
他国に於いては未だ誘拐婚や、略奪婚が普通であったりして、テレビのアリエヘン国などの題材になっている。
女性には家での権利などを確保して戻ってもらわないと、本当の国すらなくなってしまい、
財閥や大資産家と奴隷同然の民衆の国が残るだろう。
これがニューワールド、ゲイツなんかが提唱する姿です。
それで移民をドカドカ招き入れて国家解体＆地球市民の完成と．共産主義者の考えていることと、新自由主義者やNWなんかが考えていることは究極的には似た者同士ってことで．
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